【このページでわかること】

カウンター料金の仕組みと意味
相場と適正価格の考え方
損する契約と見抜き方

 

「月額は安いのに高い」と言われた理由

 

「リース料は安いのに、なぜかコストが高い」

 

ある企業が複合機の見直しをしたとき、そう言われました。
月額のリース料金は他社よりも安く、特に問題はないと思っていたのです。

 

しかし、詳細を確認すると原因はすぐに分かりました。

 

・カラー印刷の単価が高い
・モノクロの単価も相場より高い
・印刷枚数が多い

 

つまり、リース料金ではなく
カウンター料金で大きくコストが膨らんでいたのです。

 

複合機のコストは、ここを理解していないと簡単に損をします。

 

カウンター料金とは何か

 

カウンター料金とは、
複合機で印刷した枚数に応じて発生する従量課金の費用のことです。

 

印刷1枚ごとに料金が設定されており、
使った分だけ費用が発生する仕組みになっています。

 

一般的には以下のように分かれています。

 

・モノクロ（白黒印刷）
・カラー印刷

 

それぞれで単価が異なり、特にカラーは高くなります。

 

 

カウンター料金の仕組み

 

カウンター料金は、複合機に内蔵されているカウンター（印刷枚数の記録）をもとに計算されます。

 

毎月の印刷枚数に応じて、次のように請求されます。

 

・印刷枚数 × 単価 ＝ 月額費用

 

たとえば、
モノクロ1枚2円、カラー1枚20円の場合、

 

モノクロ1,000枚、カラー200枚印刷すると、

 

・モノクロ 2,000円
・カラー 4,000円

 

合計6,000円がカウンター料金になります。

 

 

相場の目安

 

カウンター料金にはおおよその相場があります。

 

・モノクロ：1円〜3円程度
・カラー：10円〜30円程度

 

ただし、契約内容や機種、業者によって大きく変わるため、
この範囲から外れている場合は注意が必要です。

 

 

なぜカウンター料金が重要なのか

 

複合機のコストの中で、最も影響が大きいのがカウンター料金です。

 

リース料金は固定費ですが、
カウンター料金は使えば使うほど増えます。

 

つまり、印刷枚数が多い企業ほど、
ここで大きな差が出ます。

 

実際には、
リース料金よりカウンター料金のほうが高くなるケースも珍しくありません。

 

 

よくある失敗パターン

 

カウンター料金で損をするケースには共通点があります。

 

 

単価を見ずに契約している

 

月額の安さだけで判断し、単価を確認していないケースです。

 

 

印刷枚数を把握していない

 

自社の使用量を把握せずに契約してしまうと、適正なプランを選べません。

 

 

カラー単価が高い

 

カラー印刷の単価が高いと、一気にコストが膨らみます。

 

 

損する契約の特徴

 

注意すべき契約には、いくつかの特徴があります。

 

・モノクロ単価が3円以上
・カラー単価が30円以上
・最低利用料金が高い
・契約内容が不透明

 

これらに当てはまる場合は、見直しを検討する価値があります。

 

 

カウンター料金を抑えるポイント

 

コストを抑えるためには、次の点が重要です。

 

 

印刷枚数を把握する

 

まずは自社の印刷枚数を正確に把握します。
これがすべての基準になります。

 

 

単価を比較する

 

複数の業者から見積を取り、単価を比較します。
ここを比較しないと意味がありません。

 

 

カラー印刷を見直す

 

カラー印刷はコストが高いため、必要な場面だけに絞ることで削減できます。

 

 

リース料金との関係

 

複合機のコストは、以下の2つで構成されます。

 

・リース料金（固定費）
・カウンター料金（変動費）

 

リース料金が安くても、カウンター料金が高ければトータルでは損になります。

 

そのため、必ずセットで考える必要があります。

 

 

見直すだけでコストが下がるケース

 

実際には、カウンター料金を見直すだけでコストが下がるケースも多くあります。

 

・単価が下がる
・契約内容が最適化される
・無駄な印刷が減る

 

結果として、年間で数万円から数十万円の削減につながることもあります。

 

 

まとめ

 

カウンター料金とは、複合機の印刷枚数に応じて発生する費用のことです。

 

この料金は、複合機のコストの中で最も影響が大きく、
理解せずに契約すると損をする原因になります。

 

重要なのは、
単価・印刷枚数・契約内容を正しく把握することです。

 

これを見直すだけで、無駄なコストを大きく削減できる可能性があります。